試験情報

食物アレルギー関連試験

アレルゲンと特定原材料

平成１３年４月の食品衛生法施行改正により、アレルゲンを含む食品の表示が制度化されました。これにより、一般消費者向けはもちろん、業務用や加工食品の原料についても食品中のアレルゲンについて表示が行われることになりました。

食品中のアレルゲンに関わる表示については、平成１１年６月のFAO/WHO合同食品規格委員会（コーデックス委員会）総会において下記の８種の原材料を含む食品について表示を行う旨の合意がなされました。現在、加盟国で各国の制度に沿った表示が進められており、日本での表示制度もこの合意に基づきます。

1. グルテンを含む穀類およびその製品
2. 甲殻類およびその製品
3. 卵および卵製品
4. 魚および魚製品
5. ピーナッツ、大豆およびその製品
6. 乳・乳製品（ラクトースを含むもの）
7. 木の実およびその製品
8. 亜硫酸塩を10mg／kg以上含む食品

　ここで定義されるアレルゲンとは、「食物の摂取により生体に障害を引き起こす反応のうち、食物抗原に対する免疫学的反応によるもの」を引き起こす物質とされています。
　 日本では現在２７品目の原材料が「特定原材料等」として指定されており、その中でも

小麦、そば、卵、乳、落花生、えび、かに

の７品目については「特定原材料」として省令で表示が義務となっています。
　 特定原材料７品目を除いた特定原材料等２０品目については、通知で表示が推奨されています。

「特定原材料等」として指定されている原材料は、アレルギーとの因果関係が明らかになっているものに限られています。また、アレルゲンに対する感受性は個々人によって違いますので、同じだけの微量な混入で発症する方としない方がいますし、年齢と共に感受性が変化していくこともあります。
「特定原材料等の検査で問題のなかった食品」＝「アレルギーを絶対に引き起こさない食品」ではありませんので、ご注意ください。

特定原材料検査

当協会では消費者庁の通知に基づいて食品中の特定原材料検査を実施しています。

検査の対象となる特定原材料の範囲は以下のとおりです。